日本史、世界史、地理の先生が中心となって、地歴の授業や学校設定科目の時間に検定の導入および教材の利用が進んでいます。一部事例をご紹介します。
・全国300近い大学・短大で優遇措置があります
世界遺産検定を入試の優遇措置に認定している大学・短大は全国に約300校。推薦やAOの調査書に記載できます。
※世界遺産検定の入試優遇措置のある大学・短期大学一覧(PDF)
・一般入試でも得点がアップ
近年、センター試験や一般入試でも世界遺産に関する出題が増えており、検定の学習が得点アップにつながります。
世界遺産検定では個々の遺産を通して各国の地理、歴史、文化、伝統、価値観などの知識が身に付き、地歴の授業内容をより深く理解できます。
本校では『世界史A』の授業において世界遺産検定に取り組んでいます。世界遺産をきっかけに、その背景にある歴史に興味をもってもらいたいと考えています。また危機遺産など世界遺産が置かれている状況から「紛争」「災害」「地球環境の悪化」という問題を知り、探究させる狙いもあります。テキストを「読む・見る」ことをさせるために、小テストや過去問にも取り組んでいます。
〈 2018年7月第32回検定団体優秀賞受賞校〉
世界の地理・歴史の認識を深める糸口として世界遺産に着目して、「世界遺産で学ぶ地理」という新科目を5年前に立ち上げました。世界遺産検定の公式テキストを副教材に、世界遺産を切り口とした地理学習の延長線上に世界遺産3級の合格を目指して取り組んでいます。「世界遺産の授業を受けて、観光業界に興味をもちはじめた」と言ってくれる生徒も年々増えてきています。
総合学習『探究ゼミ』の中で、「世界遺産ゼミ」を担当しています。ゼミでは修学旅行に行く前に生徒たちが訪れる世界遺産を事前に調べ、見どころを発表し、ガイドブックを作成しています。登録基準は世界遺産検定においても大事な項目であり、教科学習においても歴史的・地理的背景を 調べるポイントになります。3年前は『百舌鳥・古市古墳群』の世界文化遺産への国内推薦が決まった時期と重なったため、大阪府に出前授業を依頼し、世界遺産を身近でタイムリーな話題として扱うことができました。取り組みを通して世界遺産が「有名な観光地 」から「 学びたくなるテーマ 」となってくれることを願っています。
観光、国際、外国語系の学部を中心に世界遺産検定が推進されています。また、推薦入学が内定した高校3年生への入学前教育としても注目されています。
JTBグループ、エイチ・アイ・エス、日本旅行、KNT- CT ホー ルディングスグループ、阪急交通社などの大手旅行会社をはじめ、多くの企業が団体受検に取り組んでいます。
社会のグローバル化が進む中で、国際的な教養は幅広い業界で必要とされています。商社、金融、メーカー、マスコミ、エアライン等の業界でも自己PRや面接に活用できます。
3級の認定率は7~8割。平均学習時間は1週間から1 ヶ月で、受検勉強そのものが楽しいという声も多く聞かれます。
世界遺産は自然、経済、社会、歴史、文化や宗教などが関わってくる総合的・多元的な対象物です。世代を超えた人類共通の象徴ともいえるでしょう。多様な価値を含むだけでなく、 実際に視覚でも確認できるために、教材としても活用しやすい領域です。そこで担当しているゼミ・観光事業論・都市交通システム論の学生に学習・検定の受検を勧めています。ボーナス点として、受検すれば5点、3級取得で10点、 2級取得で15点を100点満点の試験に加算しています。大手旅行会社の多くで社内推奨資格に採用されており、就職活動の際には学習の成果を反映できる強みもあります。
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世界遺産を学ぶことは、高校の世界史では時系列的に学んできた歴史を、「顕著な普遍的価値」といったまったく別の視点からとらえなおすことになります。暗記でない部分で自分の関心を追求していくという部分は、転換教育において強調したい部分のひとつです。また、世界遺産には地理的要素もあります。現在の大学教育に求められる、グローバル・スタディーズ的な意味合いも強く、大学の学びへの導入として役立つ題材だと考えます。
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これからますます世界はグローバル化、ボーダレス化になっていくので、経済学的なものの考え方だけではなく、他の国や地域の社会システムや風習・民族といった自分たちとは異なるものを意識し、理解しようとする感覚を育てる必要があります。そのきっかに世界遺産の学習は十分なり得ると感じています。国際人の一つの教養として世界遺産の知識を身につけることはとても有益であると考えています。
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旅行業界を中心に団体受検が実施されています。評価制度に検定を導入したり、顧客とのコミュニケーションツールとして世界遺産の知識を身に付けることを推奨しているケースもあります。
・団体受検事例 (企業)
生涯学習のテーマとして、または地域振興のために各地の自治体で検定対策講座や団体受検が実施されています。
・団体受検事例 (自治体)
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